毎度のことだが、そのような根拠の無い表現は一体何処から出てきたのか。以下はロイターの記事である。
安全通貨だとか、避難先だとか、一切根拠のない出鱈目が何故毎度のように紙面を賑わすのか。
はっきり言うが、リスクオフの場面で「市場の先行きが不確実だから安全通貨の円を買おう」などと言いながら円を買っているファンドマネージャーなど一人も見たことがない。このような表現をしているジャーナリスト本人もそんな投資家には会ったことがないはずだ。
リスクオフの場面で生じることは「株などのリスク資産の売却」である。そしてその結果生じることは主に以下の2つである。
- リスク資産を売った資金が国債などに流れ込むことによる金利低下
- 投資家の信用取引（マージン）の解消
リスクオフにおける金利と通貨の関係
先ず金利の低下だが、以前にも述べたように下がり方が国によって異なる。元々金利の低い日本などの場合は下げ幅も少なく、逆に国債の信用は高いものの金利は比較的上昇しているアメリカなどの場合は金利が大きく下がる。
そして金利が下がるということは、その通貨で預金したときのリターンが低いということであり、その通貨の魅力が下がることになる。したがって金利が大きく下がる通貨は売られ、あまり下がらない通貨は買われる。つまり円が買われる。しかしこれは円相場の長期的展望とは一切関係がない。
リスクオフにおける信用取引と通貨の関係
もう一つの信用取引だが、信用取引とは借金をしながら投資をする、レバレッジを効かせるということである。この時にはどの通貨で借金をするかということが問題となる。特に機関投資家はこの通貨の選択にこだわる。
何故ならば、お金を借りる以上金利を払わなければならないからである。だから出来る限り金利の低い通貨で資金を調達して、その調達した資金（例えば円）を売ることで投資先の資産を買うわけだが、リスクオフでこうしたポジションを解消するときには、この売った円を買い戻す必要がある。だから円が買われる。これも円相場の長期的展望とは一切関係がない。
マスコミの出鱈目な表現
マスコミが相場を解説するときには出鱈目な表現が多数あり、「安全通貨」の他にも「利益確定の売りが出た」などである。こうした何も解説しない無意味な表現は、要するに「記者には何故相場がそう動いたのかよく分からない」を意味するのであり、よく分からないのであれば、せめて出鱈目な理由を付けずにただ相場の動きを客観的に描写するだけの誠実さを持ってほしいものである。
「自分にはこれこれのことが出来ない」ということを認めることが出来ない人間はあまりに多い。記者で良かったではないか。投資家であれば、市場において自分の誤りを認められないのは致命傷となる。