カテゴリー別アーカイブ: 日本の株式市場

トルコリラ暴落も、トランプ大統領の貿易戦争も、何も関係がない

市場がやや荒れている。ドル円は順当に下落しており、日経平均も値動きが荒々しくなってきた。

主流メディアではトルコリラの暴落が原因だとか、トランプ大統領の貿易戦争が原因だとか、色々言われているが、そうしたものは一切本質的な原因ではない。すべてはアメリカの金融引き締めによって、2008年以来ばら撒かれた量的緩和マネーが大量流出しているのである。

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日本の株式市場の崩壊はもう始まっている

アメリカが金融引き締めを開始してから2年以上が経過している。利上げとともに量的緩和の逆回転である量的引き締めも行なっているが、少なくとも先進国の主要な株価指数はいまだ史上最高値付近からそれほど下落しておらず、日経平均などだけを見ていると金融引き締めは問題なかったのではないかと思うかもしれないが、世界の市場を見渡してみれば暴落の日が着実に近づいていることが分かるということを、ここ最近連日書いている。

これまで様々な世界市場のチャートを交えて説明してきたが、今回は日本の株式市場における暴落の論拠となるデータを提示したいと思う。暴落の影はもう日本まで来ているのである。

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2019年へのドル円のレート推移予想と空売り開始

さて、そろそろ新しいポジションを始めてみようと思う。ドル円の空売りである。

2018年、アメリカでは金融引き締めが続いている。利上げによって政策金利は2%まで上昇し、それに加えて量的緩和を逆回転させるマネタリーベース縮小は、量的緩和と同じ速度で世界の金融市場から毎月資金を引き揚げ続けている。

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株式市場と長期金利が急落、原因はイタリアではなく金融引き締め

もう去年からこういう相場になると言い続けているのだが、実際にそうなるまではなかなか理解されないものである。

さて、2月に世界同時株安を引き起こした原因であるところのアメリカの長期金利が面白い動きをしている。米国株も急落しているが、日本株や欧州株、新興国株などがそれよりも数日前から下落を始めているのは読者もご存知の通りだろう。

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世界同時株安: 今後の大きな資金の流れを解説する

2018年2月初頭に始まったアメリカ発の世界同時株安だが、今後の動向を予測するためにはアメリカの(あるいは日本の)株式市場だけを見ていてはどうにもならない。根本的な原因となったアメリカ長期金利のチャートを見ることも勿論大事だが、それだけでもこの状況の全体図を見ることは出来ないのである。

したがって、この記事では世界中の様々な金融市場のチャートを見比べた上で、世界の資金の大きな流れがどうなっているのか、それが今後どのようになってゆくのかを解説したい。

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ドル円急騰、金価格下落の理由と今後の相場見通し

ドルが急騰した。一時110円近辺まで落ち込んでいたドル円は113円台半ばまで上昇し、数カ月の間1,260ドルの下値を割ることのなかった金価格は、レンジを下離れて1240ドル台で推移している。この動きについて、世界市場の様々なチャートを交えながら解説したい。

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トヨタ自動車、トランプ氏のツイートの標的になる

読んだ瞬間笑ってしまった。ロイターなどが報じているように、トヨタ自動車の豊田章男社長がトランプ次期大統領の政策にもかかわらず、メキシコ新工場の計画を見直すつもりはないとわざわざ記者の目の前で発言し、何のメリットもないのに自分から標的して下さいと言うような馬鹿なことをしているなと思っていたら、案の定トランプ氏がこの件についてツイート(原文英語)している。 続きを読む トヨタ自動車、トランプ氏のツイートの標的になる

トランプ相場: ジム・ロジャーズ氏が日本株買い転換、ドル円120円は「有り得る」

ジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを設立したジム・ロジャーズ氏が、アメリカ大統領選挙におけるトランプ氏勝利を受けて日本株を買い持ちしていることを明らかにした。アベノミクス初期に日本株を買い、その後売却したことを公にしていたロジャース氏は、トランプ次期大統領の経済政策を受けて投資方針を再び転換したことになる。

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日銀、物価目標の達成時期を先延ばしの可能性も

NHKの記事だが、余りにも間が抜けているので笑ってしまった。日銀の黒田総裁によれば「物価上昇率がマイナスに陥っていることを考えると、(達成時期の)修正もありうる」だそうである。現在マイナスのインフレ率が来年にはいきなり2%になっている見込みが万一危ういものだとすれば、確かに修正も「ありうる」だろう。こういう馬鹿なことを言っているから市場に見放されるのである。

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日銀の総括検証は緩和縮小か、量と金利の景気刺激効果の比較

日銀は2016年9月の決定会合で金融政策の総括検証を行い、これまでマネタリーベースを増やす量を調節することで緩和の度合いを操作していたものを、これからは長期金利に目標を定めて国債の買い入れを行うことで緩和を行うという金利操作目標を導入すると発表した。

これを受けて市場はやや困惑している。発表直後には1-2円ほど円安で反応したドル円も、その時の水準から徐々に下落しつつある。

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