インフレで株価が暴落する理由とタイミングを予想する方法

前回の記事では、株式投資は長期的にはほぼ儲かるという主張は事実ではなく、正確にはデフレと金融緩和の時期に限れば正しいということを説明した。米国株が過去40年上がり続けているのもそれが理由である。

そして同時にそれはインフレと金融引き締めの時代においてはまったく正しくない。よって今回はインフレの時代に株式市場がどうなるかということを見てゆきたい。

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「株式投資は長期的にはほぼ儲かる」という主張が完全に間違っている理由

世界的なインフレが実体経済と株式市場を襲っている。インフレについてはここでは2020年から警告し続けていたことであり、株安についても年始から予想していたことである。

しかしはっきり言うが、まだ何も始まってさえいない。ここからが物価高騰という地獄の本番である。

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株式投資ブームに乗った時点で個人投資家の損失はほぼ確定している

金融業界で働く人々には驚きではないだろうが、筆者はいまだに「投資を始めたいのですけど」という相談を受けることがある。筆者が「いまだに」という理由は、ここの読者には分かってもらえるだろう。

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パウエル議長のジャクソンホールでの講演で株価が急落した理由

8月26日、Fed(連邦準備制度)のパウエル議長がジャクソンホール会議において講演を行ない、それを受けて米国株が急落している。株式市場にとってはサプライズだったようだが、筆者はあまり驚かなかった。まずはパウエル氏の話の内容から見てゆきたい。

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テキサス州、ESG投資を推進する金融機関に経済制裁

いわゆるグリーンな世界に対抗するのろしがテキサス州から上がったようだ。

アメリカのテキサス州は今週、「エネルギー企業を排除している金融機関のリスト」を発表した。このリストにはUBS、クレディスイスなどの銀行やBlackRockなどの資産運用会社が含まれ、これらの金融機関はテキサス州政府との契約締結を制限されることになる。

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ジム・ロジャーズ氏: インフレ鈍化による株価反発は暴落前の最期の楽観

ジョージ・ソロス氏とともにクォンタムファンドを設立したことで有名なジム・ロジャーズ氏がET NOWのインタビューで株式市場の見通しについて語っている。

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フランスのスーパー、物価高騰を受け政府の圧力で日用品の価格凍結

政治家たちはもはやわざとインフレを悪化させているのではないかと思わずにはいられないが、今日も各国政府のインフレ対策の話題である。

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ポール・ボルカー氏、1980年のインフレ打倒がどれだけ厳しかったかを語る

世間がようやく物価高騰について騒ぎ始める中、金融市場ではインフレ第1波収束の兆しが見られる。

それでインフレは何事もなく収まるのだろうか? 今こそ1970年代に始まり、1980年代の初めにようやく収まったアメリカの物価高騰時代について見直してみるべきだろう。

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