2018年10月から始まった世界同時株安が続いている。2008年のリーマンショックによる市場暴落以後、株式市場は大きく上昇しており、下落相場というものがどういうものか忘れている投資家も多いだろう。
市場急落とは言うものの、下落相場とは通常どれくらいの期間続くものだっただろうか？ そして今回の下落相場はどうなるのだろうか？ それぞれの暴落の原因も含めて一度検証してみよう。
世界最大のヘッジファンド: 世界同時株安はリーマンショックとは違う
世界同時株安が収まらない中、世界最大のヘッジファンドBridgewaterを運用するレイ・ダリオ氏が再び現在の状況についてコメントしているので紹介したい。Business Insider（原文英語）が伝えている。
世界最大のヘッジファンドが世界同時株安の原因を語る
世界最大のヘッジファンドであるBridgewaterを運用するレイ・ダリオ氏が再び世界同時株安とその背景について語っているので紹介したい。金融市場ではFed（連邦準備制度）のパウエル議長の発言に反応して金利が低下しており、ダリオ氏はそれについてもコメントしている。
ガントラック氏: 世界同時株安はまだ下落余地がある
トランプ相場の株高予想を的中させ、更に2018年の株価下落も予想していた債券ファンドマネージャーのジェフリー・ガントラック氏が、2018年10月から始まる世界同時株安にまだ下落余地があると主張している。Reuters（原文英語）などが報じている。
世界最大のヘッジファンド: 世界同時株安の原因は米国利上げ
世界同時株安が進行する中、世界最高のヘッジファンドBridgewaterを運用するレイ・ダリオ氏がCNBCのインタビュー（原文英語）で自身の相場観について語っているので紹介したい。
ただ、彼の発言は、10月の世界同時株安より前からここで述べてきているわたしの相場観とほとんど違っていないので、読者には真新しいものには映らないかもしれない。
世界同時株安を脇にビットコインが久々の暴落中
読者も知っての通り、2018年後半の世界同時株安についての筆者の見解は急落が始まる前から変わっていない。
したがって日々の上下動を見ても特に付け足すことはない。しかし長らく6,000ドル近辺を底としてレンジ相場を繰り広げていたビットコイン価格が遂にその底値を割って急落しており、他の暗号通貨も追随して下げているので、そちらを少し報じてみたい。
アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる
世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。
ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。
世界同時株安を予想できた理由と株価下落の原因
2018年10月に始まった世界同時株安について、一度纏めておこうと思う。
ここでは急落が起こる何ヶ月も前から株価が暴落する理由について詳しく説明してきたので、ここの読者には同じことの繰り返しになってしまうが、状況を整理することは必要だろう。
ドラッケンミラー氏が米国株空売り、バブル崩壊を予想
2018年10月の世界同時株安で市場がやや荒れている中、ジョージ・ソロス氏のクォンタムファンドを運用していた著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏がバブル崩壊の可能性について述べている。Business Insider（原文英語）などが伝えているので、ここで紹介したい。
トランプ大統領は機関投資家からバブル崩壊の予報を受けている
これはニュースではなく筆者の個人的分析だが、先ず間違いないだろう。