「米国GDP」カテゴリーアーカイブ

アメリカの消費者は5月にもお金を使っていない

新型コロナの流行が世界的な話題になってから半年ほどになるが、先進国のほとんどでは本格的なロックダウンも解除され、投資家としては経済の一番落ち込んだ4月からのリバウンドの度合いが気になるところである。経済指標も5月のものが出揃っているが、アメリカ国民はどうやら消費活動に戻っていないらしい。

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新型コロナ、米国経済の景気後退はリーマンショックの倍以上か、第1四半期GDP速報

新型コロナウィルスの世界的流行が始まってから初めての米国のGDP速報値が発表された。投資家にとっては待ちに待った統計だが、2020年1-3月期の実質GDP成長率は前期比年率で-4.8%のマイナス成長となった。普段は季節調整の誤りを避けるために前年同期比のデータを伝えているが、前年同期比は急激な減速が数字に出るまで時間がかかるため、今回は前期比年率を採用する。

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世界経済の成長は株価に依存している

世界経済が鈍化している。2018年に世界同時株安が起こったとき、実体経済はむしろ絶好調だった。しかしそれから1年が経過し、世界経済は本当に鈍化しつつある。

大手メディアでは、世界経済が鈍化し始めているから株価が急落したのだということになっている。しかし実際には因果関係が逆である。株価が下落したから世界経済が鈍化し始めたのである。

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アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる

世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。

ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。

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4-6月期アメリカGDPで株式市場崩壊のシナリオが近づいた

2018年第2四半期のアメリカ実質GDP成長率は2.85%(前年同期比)となり、前期確報値の2.58%から加速した。ただ、前期の確報値は速報値の2.86%から下方修正されているため、最近のアメリカGDP成長率は3%に届かない所で安定している感がある。

いつものようにGDPの分析をやっていくが、今回のデータで筆者は世界の株式市場の崩壊シナリオが近づいたと判断している。最後の結論のところに書いてあるので、楽しみにしながらそこまで読んでもらいたい。

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アメリカGDPは2018年1-3月も絶好調、長期金利は年内上昇継続へ

2018年、アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)が強力な金融引き締め政策を継続する中、株式市場は年内の高値をいまだ大きく下回って推移している。この状況が続くかどうかはアメリカの金融引き締めがいつまで続くかによると言えるが、アメリカのGDPを見る限り、この状況は年内ずっと続く可能性が高くなってきたようである。

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アメリカの実体経済は絶好調、2017年10-12月期米国実質GDP

2017年最終四半期の実質GDP成長率は2.50%(前年同期比、以下同じ)となり、前期確報値の2.30%から更に加速した。この加速傾向は2016年から継続しており、アメリカ経済はまさに絶好調である。

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2017年3Q米国GDP、アメリカ経済に忍び寄る金融引き締めの影響

少し遅れたが、2017年第3四半期のアメリカ実質GDP速報値の内訳を見てゆきたい。

2018年にかけてのトランプ相場が今後どうなるかは、実質的にはFed(連邦準備制度)の利上げとバランスシート縮小という金融引き締めに米国の実体経済がどれだけ耐えられるかという問題であり、それが株式とドルの方向性をすべて決めるからである。

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金利上昇に耐えるアメリカ経済、2017年第2四半期GDP

2017年4-6月期の米国GDP速報値が発表された。トランプ政権以来アメリカでは長期金利が上昇しており、ローン金利上昇などを通じて実体経済を減速させることが懸念されているが、現状ではアメリカ経済は何とか耐えているようである。

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トランプ政権で個人消費減速も企業活動は活発化、2017年第1四半期米国GDP

2017年1-3月期の米国GDP統計速報値が公表された。トランプ政権にとって最初の四半期となり、選挙公約となっていた経済政策はまだ実行されていないものの、政策への期待が金融市場や企業活動、消費行動への影響が現れた経済統計であると言える。

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