さて、インフレ危機と金融引き締め、そして銀行危機の最中にアメリカの実体経済はどうなっているだろうか。2023年1-3月期のアメリカGDPが発表されたので、内容を見てゆきたい。

さて、今週発表された2022年第4四半期アメリカGDP統計である。物価高騰でアメリカ国民が苦しんでいる中、アメリカの実質経済成長率はGDP1.0%（前年同期比、以下同じ）となり、前回1.9%から減速した。

アメリカのGDP統計が発表され、7-9月期のアメリカの実質GDP成長率は1.8%（前年同期比、以下同じ）となり、前期の1.8%から横ばいとなった。

7月28日に2022年4-6月期のアメリカGDP統計が発表され、実質GDP成長率は前年同期比（以下特筆しなければ同様）で1.6%となったが、前期比年率では-0.9%のマイナス成長となり、第1四半期と合わせて2期連続のマイナス成長となったため、定義上景気後退ということになった。つまりアメリカ経済は縮小している。

2022年1-3月期のアメリカGDP統計が発表された。実質経済成長率は3.6%の成長（前年同期比、以下同じ）と前期の5.5%から急減速した。株価が不安定になるなかで、実体経済が失速する様子が数字に出ている。

2021年第4四半期（10月-12月）のアメリカGDP統計が発表されているのでそちらも解説しておこう。

GDP統計は数字だけ見て上がった下がったを考えてもあまり意味がない。中身を見なければアメリカ経済の実体は見えてこないのである。

10月28日に2021年7-9月期のアメリカGDP統計が発表され、実質経済成長率は2.0%の成長（前期比年率、以下同じ）となり、前期の6.7%から大幅減速した。一方でインフレはそれほど減速しておらず、やはりアメリカ経済にはスタグフレーションの匂いが立ち込めている。

2021年第2四半期のGDP速報値が発表され、実質GDP成長率は6.5%（前期比年率、以下同じ）となった。第1四半期の6.3%から少し加速した形となる。

2021年1-3月期の米国のGDP統計が発表され、実質経済成長率が前期比年率で6.4%となったことが分かった。前期の4.3%から更に加速している。アメリカのGDPは少なくとも数字の上ではコロナ禍による去年の落ち込みから急速に回復しているようである。

2020年第4四半期の米国GDP統計が発表されている。金融緩和と現金給付が行われたこともあり実質経済成長率は前期比年率で4.1%と世界的なロックダウンが行われた4-6月から着実に回復しているが、その成長は低金利に支えられたものとなっている。そして問題は金利が上がり始めていることである。