カテゴリー別アーカイブ: 経済統計

アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる

世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。

ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。

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4-6月期アメリカGDPで株式市場崩壊のシナリオが近づいた

2018年第2四半期のアメリカ実質GDP成長率は2.85%(前年同期比)となり、前期確報値の2.58%から加速した。ただ、前期の確報値は速報値の2.86%から下方修正されているため、最近のアメリカGDP成長率は3%に届かない所で安定している感がある。

いつものようにGDPの分析をやっていくが、今回のデータで筆者は世界の株式市場の崩壊シナリオが近づいたと判断している。最後の結論のところに書いてあるので、楽しみにしながらそこまで読んでもらいたい。

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上がり続ける米CPIが利上げ停止を難しくする

2018年ではマネタリーベースの縮小と利上げというアメリカの金融引き締めが続いている。金融市場はアメリカの中央銀行に資金を吸収されながら推移しており、去年から報じているようにその金融引き締めが世界市場を不安定にしている。

しかしながら、アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は6月のFOMC会合で既に政策金利を2%まで利上げしており、金利が上がりすぎると株式市場に大きな影響が出ることから、今後は利上げがどこで止まるのかということが焦点となってくる。

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アメリカGDPは2018年1-3月も絶好調、長期金利は年内上昇継続へ

2018年、アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)が強力な金融引き締め政策を継続する中、株式市場は年内の高値をいまだ大きく下回って推移している。この状況が続くかどうかはアメリカの金融引き締めがいつまで続くかによると言えるが、アメリカのGDPを見る限り、この状況は年内ずっと続く可能性が高くなってきたようである。

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個人消費にアメリカ経済減速の兆し、利上げは止まらず

利上げとマネタリーベース縮小というアメリカの金融引き締め政策が続く中、株式市場はやや荒れている。

しかしパウエル新議長の率いるFed(連邦準備制度)は株式市場の下落を無視して金融引き締めを続行する意向を表明しており、投資家としては中央銀行の今後の動向が気になるところだろう。このまま引き締めが続き、市場は下落してゆくのか? 中央銀行が株式市場に反応しない以上、利上げを止めることが出来るとすれば、それはアメリカの実体経済が減速する場合である。

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2018年アメリカ経済が強い理由、ある経済指標が金融危機の水準に

2018年のアメリカ経済は強い。Fed(連邦準備制度)が利上げをし、金利が上がっているにもかかわらず最新のGDP統計は2.50%となっている。

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アメリカの実体経済は絶好調、2017年10-12月期米国実質GDP

2017年最終四半期の実質GDP成長率は2.50%(前年同期比、以下同じ)となり、前期確報値の2.30%から更に加速した。この加速傾向は2016年から継続しており、アメリカ経済はまさに絶好調である。

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アメリカ個人消費が好調で利上げ撤回が遠のく可能性

2018年最初の記事はアメリカ経済の話から始めよう。

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2017年3Q米国GDP、アメリカ経済に忍び寄る金融引き締めの影響

少し遅れたが、2017年第3四半期のアメリカ実質GDP速報値の内訳を見てゆきたい。

2018年にかけてのトランプ相場が今後どうなるかは、実質的にはFed(連邦準備制度)の利上げとバランスシート縮小という金融引き締めに米国の実体経済がどれだけ耐えられるかという問題であり、それが株式とドルの方向性をすべて決めるからである。

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急落する米国のインフレ率は利上げとバランスシート縮小に影響するか?

Fed(連邦準備制度)が金融引き締めを行うなか、アメリカでは今年に入ってCPI(消費者物価指数)が減速している。中央銀行は原則的には物価上昇率の安定を目的に金融政策を行うので、インフレ率が低迷すれば物価の下支えのために引き締めの手を緩めるのではないかと想定することは、自然なことである。

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