もう去年からこういう相場になると言い続けているのだが、実際にそうなるまではなかなか理解されないものである。
さて、2月に世界同時株安を引き起こした原因であるところのアメリカの長期金利が面白い動きをしている。米国株も急落しているが、日本株や欧州株、新興国株などがそれよりも数日前から下落を始めているのは読者もご存知の通りだろう。
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世界同時株安: 今後の大きな資金の流れを解説する
2018年2月初頭に始まったアメリカ発の世界同時株安だが、今後の動向を予測するためにはアメリカの（あるいは日本の）株式市場だけを見ていてはどうにもならない。根本的な原因となったアメリカ長期金利のチャートを見ることも勿論大事だが、それだけでもこの状況の全体図を見ることは出来ないのである。
したがって、この記事では世界中の様々な金融市場のチャートを見比べた上で、世界の資金の大きな流れがどうなっているのか、それが今後どのようになってゆくのかを解説したい。
ドル円急騰、金価格下落の理由と今後の相場見通し
ドルが急騰した。一時110円近辺まで落ち込んでいたドル円は113円台半ばまで上昇し、数カ月の間1,260ドルの下値を割ることのなかった金価格は、レンジを下離れて1240ドル台で推移している。この動きについて、世界市場の様々なチャートを交えながら解説したい。
トヨタ自動車、トランプ氏のツイートの標的になる
読んだ瞬間笑ってしまった。ロイターなどが報じているように、トヨタ自動車の豊田章男社長がトランプ次期大統領の政策にもかかわらず、メキシコ新工場の計画を見直すつもりはないとわざわざ記者の目の前で発言し、何のメリットもないのに自分から標的して下さいと言うような馬鹿なことをしているなと思っていたら、案の定トランプ氏がこの件についてツイート（原文英語）している。 続きを読む トヨタ自動車、トランプ氏のツイートの標的になる
トランプ相場: ジム・ロジャーズ氏が日本株買い転換、ドル円120円は「有り得る」
ジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを設立したジム・ロジャーズ氏が、アメリカ大統領選挙におけるトランプ氏勝利を受けて日本株を買い持ちしていることを明らかにした。アベノミクス初期に日本株を買い、その後売却したことを公にしていたロジャース氏は、トランプ次期大統領の経済政策を受けて投資方針を再び転換したことになる。
日銀、物価目標の達成時期を先延ばしの可能性も
NHKの記事だが、余りにも間が抜けているので笑ってしまった。日銀の黒田総裁によれば「物価上昇率がマイナスに陥っていることを考えると、（達成時期の）修正もありうる」だそうである。現在マイナスのインフレ率が来年にはいきなり2%になっている見込みが万一危ういものだとすれば、確かに修正も「ありうる」だろう。こういう馬鹿なことを言っているから市場に見放されるのである。
日銀の総括検証は緩和縮小か、量と金利の景気刺激効果の比較
日銀は2016年9月の決定会合で金融政策の総括検証を行い、これまでマネタリーベースを増やす量を調節することで緩和の度合いを操作していたものを、これからは長期金利に目標を定めて国債の買い入れを行うことで緩和を行うという金利操作目標を導入すると発表した。
これを受けて市場はやや困惑している。発表直後には1-2円ほど円安で反応したドル円も、その時の水準から徐々に下落しつつある。
レイ・ダリオ氏が語る米国利上げの危険性と日銀の追加緩和が効かない理由
世界最大のヘッジファンドBridgewaterを運営するファンドマネージャー、レイ・ダリオ氏がCNBCの主催するDelivering Alpha会議（原文英語）でアメリカの利上げと世界経済に残された金融緩和の手段について語っている。世界中の投資家が米国利上げの影響と金融政策の先行きについて注目する中で発せられたダリオ氏の意見は、多くの投資家にとって傾聴に値するだろう。
バブルになる日本経済、GDPは不動産と政府消費が主導しゼロ成長からやや持ち直し
日本の第2四半期（4-6月期）のGDP統計の速報値が公表され、実質GDP成長率は0.60%（前年同期比、以下同じ）となり、前期確報値の0.13%よりやや持ち直した。
ただ、ほとんどゼロ成長に近いことは変わりなく、内訳も良い内容とは言いがたい。順に各項目を見てゆこう。
日銀追加緩和決定: ETF買い入れ増額は株価暴落への序章
7月29日、黒田総裁率いる日銀は、政策決定会合でETFの買い入れ額を増額する追加緩和を決定した。結果発表の少し前に「政府の強い要請を受けて追加緩和を検討」（ロイター）などと報じられた辺りから、やってしまうのではないかと思っていたが、やはりやってしまったようである。