ジョージ・ソロス氏が中国の不動産バブルを警告してから数週間、ようやくSoros Fund Managementの中国への相場観を再び聞けそうである。CIOからCEO兼CIOに昇格したドーン・フィッツパトリック女史がBloombergのインタビューに答えている。

中国、電力不足深刻化でろうそくが大人気

冗談みたいなタイトルだが、冗談ではない。中国では脱炭素政策によって電力供給の主力だった石炭発電が制限され、深刻な電力不足に陥っており、特に東北の地域では住宅でも工場でも停電に見舞われている。

Fedのクラリダ副議長、去年のコロナ下落相場で株式ETFを底値買い

現役の中央銀行家のポジションをヘッジファンドのポジションと同じような論調で報じる日が来るとは思っていなかった。丁度昨年にスタンレー・ドラッケンミラー氏がハイテク株を買い増したのと似た時期である。

10月4日の香港の株式市場で倒産の危機にある不動産ディベロッパー、恒大集団の株式が取引停止になった。はっきり言うが、中国のこの対応は問題が深刻なものだと自分で白状するようなものである。

恒大集団のデフォルト危機で中国のことばかり報じているが、米国経済の状況も確認しておこう。

ジョージ・ソロス氏とともにQuantum Fundを立ち上げたジム・ロジャーズ氏がThe Economic Timesのインタビューで恒大集団と不動産バブルを含む最近の中国について語っている。

娘に中国語を習わせるためにわざわざシンガポールに移住したロジャーズ氏には珍しく、中国市場に強気ではないコメントである。