引き続き、アメリカ大統領選挙におけるトランプ氏当選後の金融相場について、著名投資家の意見を聞いてゆく。今回はダブルライン・キャピタルを率いる債券投資家ジェフリー・ガントラック氏である。これまでジム・ロジャーズ氏やスタンレー・ドラッケンミラー氏などの意見を紹介してきたが、個人的にはガントラック氏の意見により共感を覚える。
「米国の債券市場」カテゴリーアーカイブ
ジム・ロジャーズ氏: 金利は間違いなく上がる、しかも世界的に
引き続き、アメリカ大統領選挙後の金融市場について著名投資家の意見を聞いてゆこう。今回はジム・ロジャーズ氏である。
ロジャーズ氏はジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを立ち上げたことで知られ、ロジャーズ氏が所属していた頃のクォンタム・ファンドは凄まじいパフォーマンスを叩き出した。その後ロジャーズ氏は「引退」して自分の資産のみを運用しているが、本人は「引退」と言いながらも世界中で誰よりも多くのマーケットをリサーチしている人物でもある。
トランプ氏の経済顧問: 利上げは経済成長の証拠で素晴らしいこと
恐らくはこれを先に書くべきだったのだろうが、ドナルド・トランプ次期大統領の経済顧問デイヴィッド・マルパス氏による金融政策および利上げについてのコメントを紹介したい。2017年からのアメリカの金利がどうなるかを気にしている投資家にとっては重要な情報だろう。
マクロ経済学の最先端を行くドナルド・トランプ大統領の経済政策
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領に就任するに際して、トランプ氏の財政政策および金融政策について語り始める時が来たと思う。
トランプ政権の経済政策の詳細はまだ明らかになっていない。しかし全体の方針は明らかになっている。そしてトランプ氏の主張を辿れば辿るほど、トランプ政権の経済政策がマクロ経済学界における最先端の潮流に合致していることが明らかになってゆくのである。
ドラッケンミラー氏が金売却、世界経済に「非常に、非常に強気」
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領選挙で勝利してから、多くの投資家が投資判断の修正に迫られている。そのいくつかは報じる価値があるが、先ずは世界経済に一番強気なものから取り上げよう。かつてジョージ・ソロス氏のもとで働き、ソロス氏とともに1992年のポンド危機におけるポンド空売りを行ったスタンレー・ドラッケンミラー氏である。
トランプ大統領誕生で米国株空売り、米国債買いのリスクオフポジションを手仕舞い
アメリカ大統領選挙においてドナルド・トランプ氏が勝利したことを受け、先月開始した米国株の空売り、米国債の買いのポジションを両方ともクローズした。
ポジション解消の理由はトランプ大統領の減税政策と財政出動がどの程度株式市場にプラスの影響を与えるかが不透明であるため。いずれにせよトランプ大統領で株安というのは理屈にあっていない。株安になるならば別の理由であるべきである。これでわたしのポジションはほぼゴールドの買い一本に戻る。
しかし今日はそのようなことよりもトランプ氏である。アメリカ人までやってくれるとは正直思っていなかった。
米国利上げグローバルマクロ投資戦略: 米国株空売り、米国債の買いを開始
2016年はこれまで金投資を主なポジションとしてきたが、米国の利上げが佳境を迎えていることを踏まえ、新たなポジションを開始する。米国株の空売りと米国債の買いである。
アメリカ経済見通し: 低金利と原油反発が辛うじて支える第3四半期GDP
わたしを含め、米国利上げの先行きを見守る投資家が心待ちにしていた7-9月期アメリカGDP速報値が発表された。実質GDP成長率は1.50%（前年同期比、以下同じ）となり、前期の確報値1.28%からやや持ち直したものの、昨年末にわたしが減速を予想して以来、アメリカの経済成長率は強いとは言えない状態が続いている。
Fed（連邦準備制度）のイエレン議長は明らかにアメリカ経済の減速を気にしているが、1.50%という数字は利上げを決めるにも撤回するにもやや中途半端な数字であり、したがっていつものように内訳を見てゆく必要がある。
明らかに長期停滞論を意識しているイエレン議長
フィッシャー副議長に続き、次はイエレン議長である。アメリカの利上げが議論されるなかで、わたしが2015年末から主張し続けてきたアメリカ経済の長期的減速トレンドが、Fed（連邦準備制度）の高官たちによってようやく認識されようとしている。
バーナンキ前議長やECB（欧州中央銀行）ドラギ総裁を教え子に持つことで知られるフィッシャー副議長が、アメリカ経済は長期的な減速局面にあるとするいわゆる「長期停滞論」に言及したことは既に報じたが、今度はイエレン議長である。
イエレン議長はボストン連銀が主宰する会議で講演を行った（原文英語）。昨今の経済減速は金融危機の余韻が続いているものであるとして分析する内容であり、タイトルは「金融危機後のマクロ経済研究」となっている。イエレン議長が2008年のリーマンショックを意識していることが伺える。
リーマンショックで急落した金価格、上昇した米国債
引き続き2008年のサブプライム・ローン危機の検証である。前回の記事では株式市場のバブル崩壊に先立ってアメリカの住宅価格バブルが下落を開始していた様子を説明した。
しかしバブル崩壊時に価格が上昇するものもある。今回は2008年前後における金相場とアメリカ長期国債の動きを検証したい。どちらも金融危機を原因として長期的な高騰を見せたことは同じなのだが、短期的には正反対の動きを見せている。