さて、今は恐らく2008年の金融危機以来、もっとも面白く、もっとも重要なタイミングではないか。リーマンショック以後、量的緩和によって醸成されてきた巨大バブルが大天井を形成しようとしているからである。
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パウエル議長の致命的誤りが株式市場暴落の理由となる
アメリカの中央銀行に相当するFed（連邦準備制度）のパウエル議長がジャクソンホールで講演を行った。現在行われている利上げと量的引き締めというアメリカの金融引き締め政策を擁護する内容であり、引き締めの継続を宣言した。
大変残念ながら、彼の判断は間違っている。パウエル議長が彼の理屈で金融引き締めを続ければ、株式市場は確実に崩壊し、世界経済は不況に陥るだろう。
ジョージ・ソロス氏、淡々と米国株空売りを増額
引き続き、機関投資家のポジションを開示するForm 13Fである。前回はドラッケンミラー氏のポートフォリオを紹介した。
今回は彼の師にあたる著名投資家ジョージ・ソロス氏のSoros Fund Managementの開示情報を紹介する。
ドラッケンミラー氏、米国ハイテク株の買いを継続
機関投資家の米国株買いポジションを開示するForm 13Fが公開された。今回は、ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率いて1992年にポンド空売りを行い、最近ではトランプ相場をいち早く予測したスタンレー・ドラッケンミラー氏のポートフォリオを取り上げたい。
ロスチャイルド卿: 今はリスクを取る時ではない、株価は量的緩和で底上げされている
トルコなどの新興国危機で金融市場がやや荒れる中、ロンドン・ロスチャイルド家の当主であるジェイコブ・ロスチャイルド氏が、自身の運営するRIT Capital (LSE:RCP)の中間期レポートで自分の相場観を語っているので紹介したい。
トルコリラ暴落も、トランプ大統領の貿易戦争も、何も関係がない
市場がやや荒れている。ドル円は順当に下落しており、日経平均も値動きが荒々しくなってきた。
主流メディアではトルコリラの暴落が原因だとか、トランプ大統領の貿易戦争が原因だとか、色々言われているが、そうしたものは一切本質的な原因ではない。すべてはアメリカの金融引き締めによって、2008年以来ばら撒かれた量的緩和マネーが大量流出しているのである。
トルコのエルドアン大統領、通貨暴落で会心のギャグを飛ばす
アメリカのトランプ大統領がトルコ政府に拘束されたアメリカ人牧師の解放を求めてトルコに対し経済制裁を宣言し、トルコの通貨リラが年始から40%の暴落となっている件で、窮地に陥っているトルコのエルドアン大統領は会心のギャグを飛ばした。APFが伝えている。
あちらにダラー（ドル）があるなら、こちらにはアラー（神）がいる。
本当に大丈夫なのか？ 前回の発言といい、もっと真剣に捉えなければ大惨事になりかねない状況だと思うのだが。
トルコ大統領、リラ暴落で国民に自国通貨の買い支えを推奨
ここでは世界市場の様々なチャートを掲載しているが、こういうニュースの方が読者に相場の臨場感を伝えやすいかもしれない。
JPモルガンCEO: 長期金利は5%まで高騰する可能性あり
アメリカが未曾有の金融引き締めを続けるなか、JPモルガンのCEO、ジェイミー・ダイモン氏が長期金利の更なる高騰を警告している。世界の金融市場を左右するアメリカの長期金利は、2月に3%近くまで上昇したことで世界同時株安を引き起こしているがダイモン氏は5%まで上昇する可能性を示唆している。
ドラッケンミラー氏: 量的緩和が深刻なデフレの原因となる
ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機でポンド空売りを行い成功したことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏が、アレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ（原文英語）をしている。今回は量的緩和について語った部分を紹介したい。