2018年2月の世界同時株安以来、アメリカの利上げとバランスシート縮小という金融引き締め政策が、世界の金融市場から資金を流出させていることを一貫して伝えてきた。
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バブルの頂点で日経平均は上昇、空売りを淡々と継続
日経平均が上昇している。面白いのは、新興国危機が叫ばれる中で世界市場の反発を主導しているのが日本株だということである。
世界市場の下落相場を見て日経平均の先行きを予想する
ここでは何度も伝えている通り、2018年の市場では一番最初に新興国市場が暴落した。アメリカが利上げと量的引き締めという強力な金融政策を実行し、グローバル市場から資金を大量に引き揚げているため、一番リスクの高い新興国市場から資金が流出しているのである。
リーマンショック以来の天井を形成中
さて、今は恐らく2008年の金融危機以来、もっとも面白く、もっとも重要なタイミングではないか。リーマンショック以後、量的緩和によって醸成されてきた巨大バブルが大天井を形成しようとしているからである。
ジョージ・ソロス氏、淡々と米国株空売りを増額
引き続き、機関投資家のポジションを開示するForm 13Fである。前回はドラッケンミラー氏のポートフォリオを紹介した。
今回は彼の師にあたる著名投資家ジョージ・ソロス氏のSoros Fund Managementの開示情報を紹介する。
ドラッケンミラー氏、米国ハイテク株の買いを継続
機関投資家の米国株買いポジションを開示するForm 13Fが公開された。今回は、ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率いて1992年にポンド空売りを行い、最近ではトランプ相場をいち早く予測したスタンレー・ドラッケンミラー氏のポートフォリオを取り上げたい。
ロスチャイルド卿: 今はリスクを取る時ではない、株価は量的緩和で底上げされている
トルコなどの新興国危機で金融市場がやや荒れる中、ロンドン・ロスチャイルド家の当主であるジェイコブ・ロスチャイルド氏が、自身の運営するRIT Capital (LSE:RCP)の中間期レポートで自分の相場観を語っているので紹介したい。
トルコリラ暴落も、トランプ大統領の貿易戦争も、何も関係がない
市場がやや荒れている。ドル円は順当に下落しており、日経平均も値動きが荒々しくなってきた。
主流メディアではトルコリラの暴落が原因だとか、トランプ大統領の貿易戦争が原因だとか、色々言われているが、そうしたものは一切本質的な原因ではない。すべてはアメリカの金融引き締めによって、2008年以来ばら撒かれた量的緩和マネーが大量流出しているのである。
ドラッケンミラー氏: 中国経済は日本のバブル崩壊の二の舞になる
ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機においてポンドの空売りで儲けたことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏がアレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ（原文英語）をした。この中で彼は中国経済の先行きについて語っている。アメリカの金融引き締めで中国株が暴落するなか、ドラッケンミラー氏の見方を紹介したい。
日本の株式市場の崩壊はもう始まっている
アメリカが金融引き締めを開始してから2年以上が経過している。利上げとともに量的緩和の逆回転である量的引き締めも行なっているが、少なくとも先進国の主要な株価指数はいまだ史上最高値付近からそれほど下落しておらず、日経平均などだけを見ていると金融引き締めは問題なかったのではないかと思うかもしれないが、世界の市場を見渡してみれば暴落の日が着実に近づいていることが分かるということを、ここ最近連日書いている。
これまで様々な世界市場のチャートを交えて説明してきたが、今回は日本の株式市場における暴落の論拠となるデータを提示したいと思う。暴落の影はもう日本まで来ているのである。