2018年のアメリカ経済は強い。Fed（連邦準備制度）が利上げをし、金利が上がっているにもかかわらず最新のGDP統計は2.50%となっている。
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アメリカの実体経済は絶好調、2017年10-12月期米国実質GDP
2017年最終四半期の実質GDP成長率は2.50%（前年同期比、以下同じ）となり、前期確報値の2.30%から更に加速した。この加速傾向は2016年から継続しており、アメリカ経済はまさに絶好調である。
アメリカ個人消費が好調で利上げ撤回が遠のく可能性
2018年最初の記事はアメリカ経済の話から始めよう。
2017年3Q米国GDP、アメリカ経済に忍び寄る金融引き締めの影響
少し遅れたが、2017年第3四半期のアメリカ実質GDP速報値の内訳を見てゆきたい。
2018年にかけてのトランプ相場が今後どうなるかは、実質的にはFed（連邦準備制度）の利上げとバランスシート縮小という金融引き締めに米国の実体経済がどれだけ耐えられるかという問題であり、それが株式とドルの方向性をすべて決めるからである。
急落する米国のインフレ率は利上げとバランスシート縮小に影響するか？
Fed（連邦準備制度）が金融引き締めを行うなか、アメリカでは今年に入ってCPI（消費者物価指数）が減速している。中央銀行は原則的には物価上昇率の安定を目的に金融政策を行うので、インフレ率が低迷すれば物価の下支えのために引き締めの手を緩めるのではないかと想定することは、自然なことである。
金利上昇に耐えるアメリカ経済、2017年第2四半期GDP
2017年4-6月期の米国GDP速報値が発表された。トランプ政権以来アメリカでは長期金利が上昇しており、ローン金利上昇などを通じて実体経済を減速させることが懸念されているが、現状ではアメリカ経済は何とか耐えているようである。
7月26日FOMC会合がタカ派声明となるべき理由
米国時間7月26日、アメリカの中央銀行に相当するFed（連邦準備制度）は金融政策決定会合であるFOMC会合の結果を発表する。
2017年、ドル安が続く理由をアメリカの実体経済に沿って説明する
トランプ相場によるアメリカの長期金利高が収まり、金利高を頼りに進んでいたドル高も勢いが弱まっている。アメリカの政界の混乱がトランプ政権の経済政策を遅延させるとの見方が強まっており、投資家はドル買いを進めることを躊躇している。
トランプ政権で個人消費減速も企業活動は活発化、2017年第1四半期米国GDP
2017年1-3月期の米国GDP統計速報値が公表された。トランプ政権にとって最初の四半期となり、選挙公約となっていた経済政策はまだ実行されていないものの、政策への期待が金融市場や企業活動、消費行動への影響が現れた経済統計であると言える。
トランプ相場で沈み始めた個人消費、貯蓄率が語るアメリカ消費者の財布の紐
金融市場でトランプ政権の経済政策への期待が剥落してゆくなか、ドルは下落し、米国株も上昇を躊躇するようになっている。
しかし、いずれにしても経済政策が実現するのは少なくとも数ヶ月か半年は先のことであり、投資家にとって当面重要なのは、それまでにアメリカの実体経済はどうなってゆくのかということである。
遠からず発表されるGDP統計に先立ち、トランプ相場が始まってから数ヶ月分の経済統計が発表されているので、そちらを眺めることでアメリカの経済成長の行方を先取りしたい。