奇妙な動きだが、だからこそ注目しなければならない。
ECB（欧州中央銀行）の利下げが市場の期待に届かなかったこと、そしてOPECが原油減産で同意できなかったことを受け、世界中の金融市場が荒れている。
米国利上げ前にドルが急落、しかもドルが急落しながらドル建ての原油が更に急落するという原則に反した動きだが、そこには意味があるのである。先ずは最近の下落の発端となった原油安から見てゆこう。
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米国利上げ後の相場への影響: 株価、為替、金価格、原油価格はどうなるか？ 市場が暴落するのはいつか？
量的緩和で買えば儲かる相場は終わり、遂に世界の金融市場の終わりが始まった。ここから先は複数のバブルがいつ崩壊するかというカウントダウンの問題である。
米国の中央銀行であるFed（連邦準備制度）は2008年の金融危機以来初めての金融引き締めに動いており、何兆ドルもの貨幣が刷られたあと、その資金が引き揚げられるのだから、ただで済むわけがないのだが、市場は8月からの世界同時株安が反発したことで利上げを織り込んだとの自信を強めている。
しかし、そのような大きな材料がたかだか15%の株の急落で織り込まれるはずがない。では本当の問題は一体何で、これから市場はどうなってゆくのか、投資家はどうトレードすれば良いのかを、順を追って説明しようと思う。
米国株、日本株、イギリス株、ドイツ株の個別銘柄フォローアップ
先週の記事で久々に個別株を紹介したのでフォローしておこう。ここ数ヶ月個別銘柄を扱わなかったのは、相場全体が荒れており、個別株の上下よりも相場全体の上下を予想しなければ意味がない相場となっているからであるが、それでもポートフォリオに良い銘柄を組み込んでおくことは重要である。
では前回紹介した銘柄を順番に見てゆこう。先ず大成功であったのは、以前から紹介していた米国のタンカー運営会社Teekay Tankersである。 続きを読む 米国株、日本株、イギリス株、ドイツ株の個別銘柄フォローアップ
ジム・ロジャーズ氏: 原油安はもうすぐ反転する
ジム・ロジャーズ氏が珍しくも市場の短期的な動きを予測している。ブルームバーグ（原文英語）によれば、OPECがいまだ大量の原油を産出し、中国の景気は減速しており、米国では在庫が積み上がっている状態で45ドル程度のレンジ相場を続けている原油について、ジム・ロジャーズ氏は以下のように述べている。
ある銘柄について悪いニュースが出たにもかかわらず、その銘柄が下がらなければ、通常それは底入りを示す兆候であり、反発が近いということだ。原油について底入りが近いのかどうかはまだ分からないが、わたしはこの動きを注視している。
また、原油の需給については次のように述べている。 続きを読む ジム・ロジャーズ氏: 原油安はもうすぐ反転する
ジム・ロジャーズ氏が中国経済とコモディティ市場の暴落を語る: 金、原油、中国株
米国の利上げが近づくにつれて、金や原油などコモディティ市場が暴落している。債券投資家のビル・グロス氏などは商品価格の下落に長期的なデフレ圧力を見、また、ここの記事でも商品市場暴落の意味するものを説明してきた。
しかし、フォーブスによるインタビュー（英語）によれば、ジム・ロジャーズ氏はコモディティ市場の超長期的な上昇サイクルは終わっておらず、現在の下げ相場は一時的な調整だと見ている。また、ロジャーズ氏は中国株を保有していることでも知られており、記者からは中国株の上昇とコモディティ価格の上昇が両立するのかという疑問が投げられた。彼はこう答えている。
中国の人民元切り下げで世界同時株安: 米国株の空売りとドル円の押し目買い
中国が人民元の基準値を2%切り下げたことによって各国の株式市場が下落している。切り下げの経済への影響は各国様々であるが、基本的には以下の通りである。
- 米国・欧州・日本の輸出業への影響
- 中国のコモディティ購買力の低下
- 中国人観光客の減少
- 中国のドル建て債務の増加
中国に関して一番心配されているのはドル建て債務の増加である。通貨切り下げは中国の輸出業の助けになるが、米国の利上げによる中国の債務バブル（株式バブルではない）崩壊が懸念されているなかで、ドル建ての債務が増えることが致命傷になる可能性がある。
2015年商品市場大暴落の原因と影響: 金、原油、天然ガス、銅、鉄鉱石
コモディティ市場の下落が止まらない。米国の利上げが近いことによるドル高と、中国の景気減退懸念と言えばもっともらしいが、以下の2つの点で強い違和感がある。
- 量的緩和を行っている円やユーロで見ても大幅な下落である
- 米国の量的緩和前の水準まで下落してきている
米国は確かに大規模な量的緩和を停止したが、米国は買い入れた債券を放出しておらず、まだ利上げもしていないのである。
この時点でもし日本とユーロ圏が量的緩和を停止すれば商品価格は更なる暴落を迎えそうであり、そうなれば世界中で量的緩和を行ったらデフレになったなどということになりかねない。非常に奇妙な事態が起きているのであり、投資家は合理的な説明を考える必要がある。
2015年世界の金融市場: 米国株、欧州株、日本株、金、原油
2015年ももう後半であり、金融市場は金や原油などコモディティ価格の下落、米国の利上げ、中国株の暴落など、様々なトレンドが入り混じる様相を呈している。
これまでの単なる量的緩和相場とは異なる状況であり、単純に中央銀行に従っていれば利益が出るという状況ではない。そこで、ここで一度、世界の金融市場を俯瞰してみたい。個別銘柄よりもマクロ的分析が必要な場面なのである。
米国株
先ず、マクロで見れば米国株は買う理由のない資産クラスである。量的緩和が終わり、利上げを控えていることで、株式から債券への資金流出が懸念されている。ファンダメンタルズで見ればバブルではないが、割高であることは確かである。
バルチック海運指数上昇、日本の海運株はどうか？: NSユナイテッド海運、商船三井、共栄タンカー
前回の記事で紹介したように、ばら積み船の運賃を示すバルチック海運指数が上昇している。
同時に原油タンカーなどの運賃も上昇しており、上記の記事では米国のタンカー運行会社を紹介した。一方で日本の海運株も割安放置されており、買いを入れられるか検討してみたので、以下に分析結果を紹介する。
NSユナイテッド海運 (TYO:9110)
イラン核協議の経済制裁解除で海運株に恩恵か
7月14日にウィーンで行われていたイラン核協議で、イランと欧米6カ国は、イランの核開発を制限する見返りに、イランへの経済制裁を段階的に解除することで同意した。
この合意により、イランの原油と天然ガスが欧米諸国へ輸出されることとなり、元より供給過剰が懸念されていたエネルギー市場に更なる供給が流れ込むことになる。イランは石油埋蔵量で世界4位、天然ガス埋蔵量では世界2位である。
米国のシェール産業、減産しないサウジアラビアに加えて今回のイランと、度重なる供給増を原油価格は度々織り込んできたが、市場がまだ完全には気付いていないのが海運株への恩恵である。