ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機においてポンドの空売りで儲けたことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏がアレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ（原文英語）をした。この中で彼は中国経済の先行きについて語っている。アメリカの金融引き締めで中国株が暴落するなか、ドラッケンミラー氏の見方を紹介したい。
「中国の株式市場」カテゴリーアーカイブ
ジム・ロジャーズ氏: 中国株は忘れてロシア株を買え
ジム・ロジャーズ氏久々の方向転換と言える。彼のアドバイスはここ何年か、米国株は買うな、ドルは短期的には上がるが長期的には暴落する、そして中国株とロシア株を買えというものだったが、2017年の年明け早々、CNBCのインタビュー（原文英語）でロジャーズ氏が中国株について弱気転換している。
トランプ氏勝利後の世界の金融市場チャート一覧
アメリカ大統領選挙でトランプ氏が当選してから世界の金融市場は大きく変化した。アメリカの政治的転換の影響を受けて、株価も金利も為替も目覚ましい動きをしている。
トランプ政権の経済政策についてはまだ詳細が明らかになっているわけではないが、投資家にとって現状の市場の反応を幅広く把握しておくことは重要だろう。よって一度、米国株や金利、ドルの動きなどの基本的なところから、メキシコなど新興国の為替、ヨーロッパや中国の市場まで、一度包括的に取り上げてみたい。
ジョージ・ソロス氏が中国の不動産バブル崩壊を説明する
著名ファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏がニューヨークのイベントで中国の不動産バブルについて話したようである。Bloomberg（原文英語）が伝えている。
ソロス氏と言えば、2016年1月にダボスで「中国経済のハードランディングは実質的に不可避」と述べて中国政府を激怒させていたが、気にも留めていないのだろう。
利害関係に縛られた政治家や企業家とは違い、市場だけを相手にすればいい投資家は言論の自由を謳歌している。ソロス氏の議論を順に見てゆこう。
2016年、日経平均の下落に影響している世界金融市場のチャートの一覧
日銀の追加緩和も虚しく、世界同時株安に引きづられてどの国の株式市場も下げているが、これらの動きは一つの国の市場だけを見て理解できるものではなく、世界の株式市場、債券市場、為替市場、商品市場が互いに影響しあった結果なのである。
しかしながら、海外の市況をチェックせずに日経平均やドル円だけを見ている日本の投資家も多いと思うので、この記事では日本の市場に影響を与える海外の市場のチャートのうち主なものを紹介してゆきたい。
ソロス氏発言への中国政府の馬鹿げた過剰反応に見る中国経済の実体
世界経済フォーラム（通称ダボス会議）での発言のために、著名ヘッジファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏が無用なトラブルに巻き込まれている。同業者として同情するばかりである。
ソロス氏は2016年1月に開かれたダボス会議でブルームバーグによるインタビューに答え、中国経済のバブルは既に崩壊しており、自分はアジアの通貨を空売りしていると発言した。詳細は以下の記事で取り上げている。
この発言に対して、中国政府は国営放送の新華社や中国共産党の機関紙などに怒涛の反論記事を載せており、それがWall Street JournalやFinantial Timesなどに取り上げられ、英語圏でもちょっとした話題になっている。
ジョージ・ソロス氏: 2016年世界同時株安の原因は中国、中国経済のバブルは既に崩壊している
スイスのダボスで世界経済フォーラム（通称ダボス会議）が開催されるなか、著名ヘッジファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏がBloombergのインタビュー（英語）に答えているので、重要な部分を翻訳したい。
ジム・ロジャーズ氏: 2016年世界同時株安はリーマン・ショックがいまだ続いていることを示している
著名投資家のジム・ロジャーズ氏がMidasLetterのインタビュー（原文英語）で2016年年始からの世界同時株安について話しているので、以下に要旨を翻訳したい。特に世界同時株安の原因が2008年以降の新しいものではなく、より長期の経済サイクルの影響によるものであると指摘している部分は重要である。
ジョージ・ソロス氏: 中国経済のバブルはあと3年崩壊せずに持ちこたえるかもしれない
著名投資家のジョージ・ソロス氏がドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsのインタビュー（原文ドイツ語）に答えている。恐らくは2016年で最初に公開された彼の論説ということになる。
話題は多岐にわたり、なかなか長いインタビューであるので、話題ごとに記事を分けて紹介したい。先ずはソロス氏が中国経済の先行きや、2015年の中国株の暴落などついて語った箇所から訳していこう。
中国株暴落で中国経済はどうなるか？: 景気減速の原因と中国経済が日本のバブル崩壊時に似ている理由
中国株安については7月11日に上記の記事で報じたが、上海総合指数は結局5178から2850まで下がった。記事を書いた当時、中国株は一度リバウンドし、4000近辺をうろうろしていたが、予想通りそこでは止まらず2000台まで下落した。
これまで書いてきた通り、中国経済のバブルとは地方政府の債務や理財商品、不動産のことであり、株式のことではなく、投資家の目線は株価自体よりも中国経済そのものに向かっている。世界の経済成長の多くの部分が中国によってもたらされてきたのだから、その懸念は当然である。したがってこの記事では、頭打ちを 迎えている中国経済はこれからどうなるのか、長期的に成長の余地がまだあるのかを考えてみたい。