その絶好の機会が来るかもしれない。理由を順に説明してゆきたい。
先ず、読者には周知の通り、わたしは最近株式市場のポジションをすべて利益確定し精算した。これらは基本的に米国株を対象としたポジションであった。
その米国株は岐路に立っている。Fed（連邦準備制度）は利上げを躊躇っており、利上げ回数の見通しを引き下げた。アメリカの株式市場はこれを好意的に受け止め、世界同時株安から回復、史上最高値付近で推移している。
「株式市場」カテゴリーアーカイブ
2016年、日銀に残された追加緩和の手段とその影響を議論する
黒田総裁は表面上平静を保っているが、2015年末より明らかに日銀の金融緩和が市場に効いていない。このことについては以前より報じている通りである。
では日銀はもう効果的な追加緩和が出来ないのか？ そうかもしれない。しかし効く効かないにかかわらず、手段が完全に枯渇したわけではない。この記事では可能性のあるあらゆる追加緩和の手段について網羅し、金融市場や経済への影響を考察したい。
ジョージ・ソロス氏が中国の不動産バブル崩壊を説明する
著名ファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏がニューヨークのイベントで中国の不動産バブルについて話したようである。Bloomberg（原文英語）が伝えている。
ソロス氏と言えば、2016年1月にダボスで「中国経済のハードランディングは実質的に不可避」と述べて中国政府を激怒させていたが、気にも留めていないのだろう。
利害関係に縛られた政治家や企業家とは違い、市場だけを相手にすればいい投資家は言論の自由を謳歌している。ソロス氏の議論を順に見てゆこう。
株式市場の全ポジションを決済し利益確定、コモディティ市場に注力
株式市場の全ポジションを一旦閉じることにする。これまでにも言及してきたが、米国株と米国の金融政策を巡る状況が予定よりも早く次の段階へ進みつつあるからである。先ずは2015年11月に立てた2016年の投資戦略を振り返ってみたい。
この記事に書いた2016年の米国株の見通しは、10%から30%程度の急落は起こりうるが、バブルの完全な崩壊はまだ起こらず、しかし株価は上昇もしない、というものであった。その後、株価はどうなったか？
2016年半ば、著名ヘッジファンドマネージャーらの相場予想を採点する
2016年も半ばに差し掛かっているが、この辺りで著名ファンドマネージャーたちの2016年相場見通しを振り返り、どれだけ当たっているかを採点してみようと思う。
ここでも随時取り上げてきた通り、年末から年始に掛けて、様々な著名投資家が2016年の金融市場を占っていたわけだが、その後の相場の推移はどうなっただろうか？ ジョージ・ソロス氏やジム・ロジャーズ氏など、著名人の予想の結果を見てゆきたい。
2016年米国利上げ予想とインフレ率推移の見通しについて
2016年、米国は利上げを行おうとしている。アメリカ経済は減速しているが、食品とエネルギー価格を除いたコアCPI（消費者物価指数）は上昇に転じており、このインフレのトレンドが長期的なものであれば、Fed（連邦準備制度）は経済の減速にもかかわらず、利上げを強行する必要に迫られる可能性がある。
そこでこの記事では一度、アメリカのインフレ率の現状とその展望、想定される利上げの時期や回数、そして利上げとインフレ率が株価やドル、金価格などに及ぼす影響を論じてみたいと思う。
ジョージ・ソロス氏: アメリカ経済は減速する、利上げは失敗する、マイナス金利は効かない
2016年1月のダボス会議でのジョージ・ソロス氏のインタビューについては既に報じているが、過去の記事に取り上げなかった部分で今後の世界経済の見通しを占うために重要だと思う箇所があったので、再度取り上げたい。以下は1月の記事である。
現在、金融市場は分岐点にいる。世界同時株安の後、米国株は持ち直し、中国バブル崩壊への市場の懸念も後退した。アメリカのインフレ率はエネルギー価格を除けば上昇している。このまますべてが上手く行くのだろうか？ 利上げは順調に進むのだろうか？ 投資家は判断を下さなければならないが、ソロス氏のアメリカ経済に対する見通しは非常に悲観的である。
2016年日本株安の原因: 円高ドル安、実質金利、日銀の追加緩和
日本の株価の下落が止まらない。理由が何かと聞かれれば、日本経済にネガティブな要因があり過ぎてどれから説明すべきかと言ったところであるし、株安はいつまで続くのかと聞かれれば、少なくとも状況を打開できそうな政策は存在していないと答えるだろう。
ここの読者であれば日本株を買い持ちにしている訳はないだろうから心配はないのだが、以下のように日本株安の要因を順に並べてみれば、むしろ日経平均を空売りしていなかったことを反省するべきなのかもしれない。いずれにせよ日本株を買うべき要因など何もないのである。
2016年、日本がデフレ脱却できない理由は消費増税だけではない
2016年、金融市場は転換点にある。先進国は量的緩和やマイナス金利などの金融政策を総動員したものの、まともな景気回復はどの国でも見られていない。
こうした状況で各国の中銀は限られた追加緩和を出し切ってゆくのだろうが、その結果株式市場や長期金利がどうなってゆくかを考えるために一番重要な指標は物価指数である。したがってこの記事では日本の物価の見通しについて議論したい。
安倍首相、クルーグマン教授との対話で日銀の財政ファイナンスを認める
そう言ってしまって良いだろう。日本政府は量的緩和が政府の借金を肩代わりしている事実を金融緩和の目的の一つとしてはっきりと認識している。そしてそれは日銀が量的緩和を当分止められない事実を示している。
問題の安倍首相の発言は、国際金融経済分析会合に呼ばれたクルーグマン氏とのオフレコの対話内容に含まれていたものであり、オフレコの議事録が何故表に出てきたかと言えば、クルーグマン氏がインターネット上で公開したから（原文英語）である。余程日本政府のもてなしに礼を欠いた部分でもあったのか。
日本政府は多少慌てているようであるが、直接的な発言は含まれていなかったので大丈夫だろうと踏んでいるようであるので、わたしが代わりに対話内容に暗示されている日本政府の意図を分かりやすく説明して公開しようというわけである。財政ファイナンスに関する部分以外も順に書いてゆく。