ここ最近は連日著名投資家の動向を報じていたが、少し足元のデータに戻ってみよう。インフレ懸念で注目されているアメリカのCPI（消費者物価指数）である。
株価を脅かすアメリカのインフレ
現金給付などの政策により政府が市場経済に大量の資金を注入したことにより物価が高騰する懸念があったことはここでは去年から報じているが、最近になってようやく市場がインフレについて騒ぎ始めており、最近の株価急落の原因となっている。
しかし金属や穀物などのコモディティはそれに先んじて長らく価格が上がっており、前もって予測していたジェフリー・ガンドラック氏などの投資家も一旦の調整を予想している。
株式市場とコモディティ市場でインフレの織り込みの速度が異なるのは興味深い。
さて、株式市場がようやく憂慮し始め、コモディティ市場は長らく織り込んできたアメリカのインフレは今後どうなるのだろうか。それを考えるためには先ず最新のインフレ統計を確認しなければならない。
最近のCPIは4月のものであり、結論から言えば上記のような市場の懸念を煽る内容のものとなった。インフレ率は前月比年率で9.6%となり、3月の7.7%という高値を更に上回る勢いで加速している。以下のチャートは10年間のものだが、ここ10年で最大のインフレ加速であることが分かる。
インフレは一時的なものか
インフレが起こっていることはもはや疑いようもないが、問題はこのインフレが一時的なものかどうかである。
ここで思い出したいのがガンドラック氏によるインフレ率の推移予想である。ガンドラック氏は以下の記事で次のように述べていた。
インフレ率は今後数ヶ月上昇を続けるだろう。7月にピークとなるかもしれないが、もしそこからも上昇を続けるようなことがあれば、経済にとって深刻な懸念となるだろう。
ガンドラック氏はインフレが7月でピークとなる可能性を指摘していた。ガンドラック氏はその理由については述べなかったが、彼の意図は恐らく現在の高インフレ率が3月にアメリカで行われた3度目の現金給付による短期的なものなのではないかということだろう。
以下の記事で説明した通り現金給付は明らかにアメリカ経済に短期的なブースト効果を与えており、CPIもその影響を受けているだろう。
しかし一方でガンドラック氏はインフレがより構造的な問題であり、短期では終わらない可能性も指摘している。彼の予想によれば、そうなれば株式市場は更に動揺することになる。
結論
インフレ率はいずれにせよ夏頃にはピークになるだろう。現金給付の短期効果は確実に存在する。問題はその後インフレ率がどの水準に着地するかである。以前より高い水準で推移するのかどうかが株式市場やコモディティにとって大きな問題だろう。
インフレがピークアウトした後、着地点がはっきりするまでの間にはタイムラグがある。つまり、仮に着地点が高い位置になるとしても、インフレ懸念が再び蒸し返されるのは今年の終盤になる可能性もある。
長期的にはこうである。現金給付の効果が切れ、その後追加の財政緩和が行われない場合、緩和に慣れきった米国経済と株式市場は麻薬切れに耐えられず、ある程度の追加緩和が最終的には行われることになる。それは株式市場とコモディティの両方にとってプラスとなるだろう。
しかしそのシナリオに行き着くまでの中期的トレードはもう少し考える必要がある。ガンドラック氏の「一旦調整」とはそういう意味だろう。