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アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる

世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。

ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。

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世界同時株安を予想できた理由と株価下落の原因

2018年10月に始まった世界同時株安について、一度纏めておこうと思う。

ここでは急落が起こる何ヶ月も前から株価が暴落する理由について詳しく説明してきたので、ここの読者には同じことの繰り返しになってしまうが、状況を整理することは必要だろう。

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ドラッケンミラー氏が米国株空売り、バブル崩壊を予想

2018年10月の世界同時株安で市場がやや荒れている中、ジョージ・ソロス氏のクォンタムファンドを運用していた著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏がバブル崩壊の可能性について述べている。Business Insider(原文英語)などが伝えているので、ここで紹介したい。

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世界市場の下落相場を見て日経平均の先行きを予想する

ここでは何度も伝えている通り、2018年の市場では一番最初に新興国市場が暴落した。アメリカが利上げと量的引き締めという強力な金融政策を実行し、グローバル市場から資金を大量に引き揚げているため、一番リスクの高い新興国市場から資金が流出しているのである。

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リーマンショック以来の天井を形成中

さて、今は恐らく2008年の金融危機以来、もっとも面白く、もっとも重要なタイミングではないか。リーマンショック以後、量的緩和によって醸成されてきた巨大バブルが大天井を形成しようとしているからである。

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パウエル議長の致命的誤りが株式市場暴落の理由となる

アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)のパウエル議長がジャクソンホールで講演を行った。現在行われている利上げと量的引き締めというアメリカの金融引き締め政策を擁護する内容であり、引き締めの継続を宣言した。

大変残念ながら、彼の判断は間違っている。パウエル議長が彼の理屈で金融引き締めを続ければ、株式市場は確実に崩壊し、世界経済は不況に陥るだろう。

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