報じているように、年初より株式市場が荒れているが、投資家にはS&P 500や日経平均の数字よりも注目すべきものがある。フェデラルファンド金利先物市場に織り込まれている米国利上げの回数である。
2015年12月に既に行われた1回の利上げを含め、米国の中央銀行であるFed(連邦準備制度)は2016年末までに4回の利上げを予定しているが、市場はそれをどれだけ信じているだろうか? 市場急落前の12月の数字も含め、市場の織り込みがどう変わったかを見てゆきたい。
報じているように、年初より株式市場が荒れているが、投資家にはS&P 500や日経平均の数字よりも注目すべきものがある。フェデラルファンド金利先物市場に織り込まれている米国利上げの回数である。
2015年12月に既に行われた1回の利上げを含め、米国の中央銀行であるFed(連邦準備制度)は2016年末までに4回の利上げを予定しているが、市場はそれをどれだけ信じているだろうか? 市場急落前の12月の数字も含め、市場の織り込みがどう変わったかを見てゆきたい。
以前の記事では主にドル円について説明したが、一応株式市場の方も纏めておこう。しかしわたしの意見は2015年8月の株式市場急落の以前から一貫して予想していた通りであり、2016年においても何も変わっていない。ボラティリティの高い相場は量的緩和バブルが完全に崩壊するまで続くが、バブルの完全な崩壊はまだ先であるということである。
引き続き、ドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsによるジョージ・ソロス氏のインタビュー(原文ドイツ語)の翻訳である。今回はギリシャ問題の先行きについてである。
著名投資家のジョージ・ソロス氏がドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsのインタビュー(原文ドイツ語)に答えている。恐らくは2016年で最初に公開された彼の論説ということになる。
話題は多岐にわたり、なかなか長いインタビューであるので、話題ごとに記事を分けて紹介したい。先ずはソロス氏が中国経済の先行きや、2015年の中国株の暴落などついて語った箇所から訳していこう。
2016年の基本的な戦略については既に書いたが、市場の動きが激しくなってきたので追記したい。
2016年の市場が始まって以来、株式市場は下落し、また為替市場ではドル円が下落している。年始には120円を超えていたドル円は、現在118円前半で推移している。
2016年最初の記事は、2016年で一番重要な話題から始めよう。
2008年、サブプライム・ローン危機に晒された経済を支えるため、Fed(連邦準備制度)は世界大戦時以来のゼロ金利を敢行した。米国において、これは1929年の世界恐慌から1945年の終戦の前後にかけて行われたゼロ金利以来であり、実に約60年ぶりのことであった。米国の政策金利の長期チャートは以下の通りである。
原油に続いて今度は2016年の米国経済全体の見通しである。
米国の利上げが始まってからも米国株はほぼ史上最高値で推移しており、日本やユーロ圏の株式も高値付近で推移しているが、これは堅調な米国経済が金融引き締めに対する投資家の不安をかき消しているからである。しかし米国経済は減速する。そうすれば米国株は最後の頼みの綱を失うことになり、日欧の株式にも影響が及ぶだろう。
そこで、今一度米国経済を取り巻く環境と、米国経済を減速させる原因について一つ一つ検証してみたい。2016年の米国経済に影響を与える要素は概ね以下の通りである。 続きを読む 2016年アメリカ経済は減速する: 利上げとドル高の影響、エネルギー価格の推移、賃金の上昇
著名投資家のジム・ロジャーズ氏がブルームバーグのインタビュー(英語)に答えている。米国の利上げが行われた後、2016年の金融市場がどうなってゆくのかについて興味深い話をしているので取り上げたい。個人的には同意する部分もやや異議のある部分もあるが、それも含めて見てゆこう。
利上げは株式市場の終わり
先ず、利上げについてはこう答えている。 続きを読む ジム・ロジャーズ氏が利上げ後の相場を語る: 2016年のドル、株式、債券、金、原油、ハイイールド債
米国時間12月16日にFed(連邦準備制度)は遂に利上げを行った。量的緩和の縮小から停止、そして利上げへと、市場が荒れないよう十分に周知を徹底して行った金融引き締めであったが、世界の市場の反応はどうであったのか、チャートを見ながら振り返ってみたい。先ずは米国株、S&P 500からである。
先に報じた通り、Fed(連邦準備制度)は2008年の金融危機後初めての利上げを決定した。
前回の記事で予告した通り、今回の記事では利上げと同時に発表された声明文の分析に移りたい。先ず利上げの理由として挙げられているのは、主に経済状態と労働市場の改善見込みである。
今後段階的(gradual)に調整される金融政策のもとで、経済活動は穏やかに拡大し、労働市場の指標は強化されると予想している。