アメリカが未曾有の金融引き締めを続けるなか、JPモルガンのCEO、ジェイミー・ダイモン氏が長期金利の更なる高騰を警告している。世界の金融市場を左右するアメリカの長期金利は、2月に3%近くまで上昇したことで世界同時株安を引き起こしているがダイモン氏は5%まで上昇する可能性を示唆している。
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ドラッケンミラー氏: 量的緩和が深刻なデフレの原因となる
ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機でポンド空売りを行い成功したことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏が、アレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ（原文英語）をしている。今回は量的緩和について語った部分を紹介したい。
ドラッケンミラー氏: 中国経済は日本のバブル崩壊の二の舞になる
ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機においてポンドの空売りで儲けたことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏がアレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ（原文英語）をした。この中で彼は中国経済の先行きについて語っている。アメリカの金融引き締めで中国株が暴落するなか、ドラッケンミラー氏の見方を紹介したい。
2月に世界同時株安を引き起こした長期金利が再び上昇している
新興国とコモディティ相場における暴落については既に書いたので、今度は基本に戻り金利の話をしたい。日本の個人投資家がどれだけアメリカの金利をチェックしているかは分からないが、アメリカの金利は世界中のすべての資産価格を決めているのである。当然、ドル円や日本株もアメリカの金利によって上下する。
アメリカ金融引き締めで暴落している金価格と銅価格
アメリカの強力な金融引き締めが新興国市場を既に暴落させたことは説明したが、今回はゴールドと銅である。
日本の株式市場の崩壊はもう始まっている
アメリカが金融引き締めを開始してから2年以上が経過している。利上げとともに量的緩和の逆回転である量的引き締めも行なっているが、少なくとも先進国の主要な株価指数はいまだ史上最高値付近からそれほど下落しておらず、日経平均などだけを見ていると金融引き締めは問題なかったのではないかと思うかもしれないが、世界の市場を見渡してみれば暴落の日が着実に近づいていることが分かるということを、ここ最近連日書いている。
これまで様々な世界市場のチャートを交えて説明してきたが、今回は日本の株式市場における暴落の論拠となるデータを提示したいと思う。暴落の影はもう日本まで来ているのである。
株式市場崩壊を導く2018年後半のFOMC会合利上げ確率の一覧
恒例のFOMC会合が近づいているので、2018年後半のFOMC会合について、どのタイミングで何度利上げがあるのかということを一度纏めておきたいと思う。アメリカの中央銀行が世界の市場から毎月大量の資金を引き揚げ続けている現在の状況では、その引き締めがいつまで続くのかということが世界市場の命運を左右するからである。
4-6月期アメリカGDPで株式市場崩壊のシナリオが近づいた
2018年第2四半期のアメリカ実質GDP成長率は2.85%（前年同期比）となり、前期確報値の2.58%から加速した。ただ、前期の確報値は速報値の2.86%から下方修正されているため、最近のアメリカGDP成長率は3%に届かない所で安定している感がある。
いつものようにGDPの分析をやっていくが、今回のデータで筆者は世界の株式市場の崩壊シナリオが近づいたと判断している。最後の結論のところに書いてあるので、楽しみにしながらそこまで読んでもらいたい。
トランプ大統領発言で円高ドル安、長期金利上昇となった理由
ドル円が急落した。トランプ大統領が中国のすべての輸入品に対して最大5000億ドルの関税を掛けると発言したこと、そしてFed（連邦準備制度）の利上げに対して不快感を表明したことから、一時113円台まで上昇していたドル円は一気に111円台前半まで下落した。
アメリカは本当にあと6回も利上げするのか？
アメリカの金融引き締めが続いている。パウエル議長は議会証言で利上げの継続を改めて宣言した。Fed（連邦準備制度）の自己申告では2018年に4回の利上げをすることがメインシナリオとなっているので、つまり今年だけであと2回利上げがあることになる。