読者も知っての通り、2018年後半の世界同時株安についての筆者の見解は急落が始まる前から変わっていない。
したがって日々の上下動を見ても特に付け足すことはない。しかし長らく6,000ドル近辺を底としてレンジ相場を繰り広げていたビットコイン価格が遂にその底値を割って急落しており、他の暗号通貨も追随して下げているので、そちらを少し報じてみたい。
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アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる
世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。
ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。
世界同時株安を予想できた理由と株価下落の原因
2018年10月に始まった世界同時株安について、一度纏めておこうと思う。
ここでは急落が起こる何ヶ月も前から株価が暴落する理由について詳しく説明してきたので、ここの読者には同じことの繰り返しになってしまうが、状況を整理することは必要だろう。
ドラッケンミラー氏が米国株空売り、バブル崩壊を予想
2018年10月の世界同時株安で市場がやや荒れている中、ジョージ・ソロス氏のクォンタムファンドを運用していた著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏がバブル崩壊の可能性について述べている。Business Insider（原文英語）などが伝えているので、ここで紹介したい。
トランプ大統領は機関投資家からバブル崩壊の予報を受けている
これはニュースではなく筆者の個人的分析だが、先ず間違いないだろう。
遂に米国株にも減速の兆し
2018年2月の世界同時株安以来、アメリカの利上げとバランスシート縮小という金融引き締め政策が、世界の金融市場から資金を流出させていることを一貫して伝えてきた。
バブルの頂点で日経平均は上昇、空売りを淡々と継続
日経平均が上昇している。面白いのは、新興国危機が叫ばれる中で世界市場の反発を主導しているのが日本株だということである。
世界市場の下落相場を見て日経平均の先行きを予想する
ここでは何度も伝えている通り、2018年の市場では一番最初に新興国市場が暴落した。アメリカが利上げと量的引き締めという強力な金融政策を実行し、グローバル市場から資金を大量に引き揚げているため、一番リスクの高い新興国市場から資金が流出しているのである。
リーマンショック以来の天井を形成中
さて、今は恐らく2008年の金融危機以来、もっとも面白く、もっとも重要なタイミングではないか。リーマンショック以後、量的緩和によって醸成されてきた巨大バブルが大天井を形成しようとしているからである。
ジョージ・ソロス氏、淡々と米国株空売りを増額
引き続き、機関投資家のポジションを開示するForm 13Fである。前回はドラッケンミラー氏のポートフォリオを紹介した。
今回は彼の師にあたる著名投資家ジョージ・ソロス氏のSoros Fund Managementの開示情報を紹介する。