カテゴリー別アーカイブ: 株式市場

ロスチャイルド卿: 今はリスクを取る時ではない、株価は量的緩和で底上げされている

トルコなどの新興国危機で金融市場がやや荒れる中、ロンドン・ロスチャイルド家の当主であるジェイコブ・ロスチャイルド氏が、自身の運営するRIT Capital (LSE:RCP)の中間期レポートで自分の相場観を語っているので紹介したい。

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トルコリラ暴落も、トランプ大統領の貿易戦争も、何も関係がない

市場がやや荒れている。ドル円は順当に下落しており、日経平均も値動きが荒々しくなってきた。

主流メディアではトルコリラの暴落が原因だとか、トランプ大統領の貿易戦争が原因だとか、色々言われているが、そうしたものは一切本質的な原因ではない。すべてはアメリカの金融引き締めによって、2008年以来ばら撒かれた量的緩和マネーが大量流出しているのである。

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ドラッケンミラー氏: 中国経済は日本のバブル崩壊の二の舞になる

ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機においてポンドの空売りで儲けたことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏がアレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ(原文英語)をした。この中で彼は中国経済の先行きについて語っている。アメリカの金融引き締めで中国株が暴落するなか、ドラッケンミラー氏の見方を紹介したい。

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日本の株式市場の崩壊はもう始まっている

アメリカが金融引き締めを開始してから2年以上が経過している。利上げとともに量的緩和の逆回転である量的引き締めも行なっているが、少なくとも先進国の主要な株価指数はいまだ史上最高値付近からそれほど下落しておらず、日経平均などだけを見ていると金融引き締めは問題なかったのではないかと思うかもしれないが、世界の市場を見渡してみれば暴落の日が着実に近づいていることが分かるということを、ここ最近連日書いている。

これまで様々な世界市場のチャートを交えて説明してきたが、今回は日本の株式市場における暴落の論拠となるデータを提示したいと思う。暴落の影はもう日本まで来ているのである。

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4-6月期アメリカGDPで株式市場崩壊のシナリオが近づいた

2018年第2四半期のアメリカ実質GDP成長率は2.85%(前年同期比)となり、前期確報値の2.58%から加速した。ただ、前期の確報値は速報値の2.86%から下方修正されているため、最近のアメリカGDP成長率は3%に届かない所で安定している感がある。

いつものようにGDPの分析をやっていくが、今回のデータで筆者は世界の株式市場の崩壊シナリオが近づいたと判断している。最後の結論のところに書いてあるので、楽しみにしながらそこまで読んでもらいたい。

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2019年へのドル円のレート推移予想と空売り開始

さて、そろそろ新しいポジションを始めてみようと思う。ドル円の空売りである。

2018年、アメリカでは金融引き締めが続いている。利上げによって政策金利は2%まで上昇し、それに加えて量的緩和を逆回転させるマネタリーベース縮小は、量的緩和と同じ速度で世界の金融市場から毎月資金を引き揚げ続けている。

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株式市場と長期金利が急落、原因はイタリアではなく金融引き締め

もう去年からこういう相場になると言い続けているのだが、実際にそうなるまではなかなか理解されないものである。

さて、2月に世界同時株安を引き起こした原因であるところのアメリカの長期金利が面白い動きをしている。米国株も急落しているが、日本株や欧州株、新興国株などがそれよりも数日前から下落を始めているのは読者もご存知の通りだろう。

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世界最大のヘッジファンド、株式買い持ちを大幅減額、空売り増強か

毎四半期恒例、ヘッジファンドなど機関投資家の米国株買いポジションを開示するForm 13Fの時期である。今回の開示は2018年3月末のポートフォリオになり、2月に始まった世界同時株安後の初めてのForm 13Fということになる。

今回取り上げるのはレイ・ダリオ氏率いる世界最大のヘッジファンド、Bridgewaterのポートフォリオである。

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ガントラック氏: 株式市場は高金利に耐えられない

2018年2月から始まった世界同時株安を的確に予想した債券投資家のジェフリー・ガントラック氏がCNBCのインタビュー(原文英語)で弱気予想を繰り返している。

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混み合ってきた長短金利差が示す世界同時株安の今後の動向

さて、債券投資家ガントラック氏の予想通り、2月に始まった世界同時株安は一度反発したが再び下落した。

ただ、1度目の急落と2度目の急落で異なる部分が1つある。2度目では、株安の原因となったアメリカの長期金利が急落していることである。

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